金満補強もう無理！？ＦＦＰ審査元年　赤字削減へ買い控え

　ＣＳＫＡモスクワのＭＦ本田圭佑（２５）のラツィオ移籍が破談に終わった欧州主要リーグの冬季移籍期間。大型移籍が相次いだ昨年から一転、今年は大物が動かないまま１月３１日に終了を迎えた。市場停滞の大きな要因にはＵＥＦＡ（欧州サッカー連盟）の「ファイナンシャル・フェアプレー」（ＦＦＰ）があった。

　クラブ経営の健全化を目的にＵＥＦＡのプラティニ会長が導入を推進した「ＦＦＰ」。財務審査は１３～１４年シーズンから始まるが、１１～１２年の今季から対象となる。

　当初は４５００万ユーロ（約４５億円）の赤字が許容されるが、その金額は段階的に減らされ、最終的に自力で単年の赤字ゼロが義務づけられる。ＵＥＦＡの調べで欧州各国の１部所属クラブの１０年赤字総額が１６億ユーロ（約１６００億円）と判明した中、移籍金など人件費削減はクラブの緊急課題。違反すれば欧州ＣＬなどＵＥＦＡ主催大会の出場が制限される。

　審査対象外で最後の移籍期間となった昨年１月は“駆け込み”とみられる補強が連続。チェルシーが移籍金５０００万ポンド（約６０億７０００万円）でＦＷフェルナンド・トーレスを獲得するなどプレミア勢だけで総額２億２５００万ポンド（約２７３億円）の移籍金を投じたが、今年はトーレス１人分の５０００万ポンドに激減した。スポーツビジネス企業デロイト社のスィッツァー氏は「確実にＦＦＰが影響している」と“買い控え”を指摘する。

　マンチェスターＣが移籍金を３７００万ユーロ（約３７億円）に設定したとされるＦＷテベス獲得を断念したインテル・ミラノのパオリッロ代表取締役は「ＦＦＰ適合を考えると無理だった」と告白。同じくテベス獲得を見送ったＡＣミランのガリアーニ副会長は「ＦＦＰが大きい。ベルルスコーニ・オーナーらが行ってきたような援助ができなくなる」と話す。富豪オーナー頼みで赤字を補てんしてきた時代は終わり、マンチェスターＣやパリＳＧなど金満クラブは戦略見直しが必至の情勢だ。

　移籍金１３００万ユーロ（約１３億円）でラツィオ移籍が成立していれば今冬の移籍市場で２番目の高額移籍選手となったはずの本田。ＦＦＰで市場が冷え込むとはいえ、移籍期間が７～８月と長く新シーズンへの本格補強が行われる夏に向けてどこまで自身の価値を高められるか…。強豪移籍へ重要な半年になりそうだ。

　☆ファイナンシャル・フェアプレー　収入以上の支出を認めない財政監視策で、審査が始まる１３～１４年シーズンは過去２季の赤字を４５００万ユーロ（約４５億円）以下に抑えることが必要。１４～１５年以降は過去３季の収支を審査対象とし、赤字許容額を徐々に減額し段階的に導入される。競技場など設備投資や育成部門への投資は支出と見なさないため、下部組織での育成を促す狙いもある。