改革進める女子ゴルフ協会　求められるツアーの魅力さらに引き上げる努力

日本女子ゴルフ協会　日テレと交渉決裂

会見で質問に答える小林会長（撮影・大塚　徹）　
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　【記者の目】ＬＰＧＡは複数のトーナメントが中止になることを覚悟した上で、放映権の帰属問題の強行突破を図った。その根底には小林会長がトップに就任した１１年の苦い記憶がある。同年の東日本大震災で４試合が中止を余儀なくされた。関係者によれば、その影響で協会の収支が最終的に赤字になり、小林会長は財務基盤の安定に危機感を抱くようになったという。さらに公益法人改革で協会にかけられる税率が１９％から４０％にはね上がったことも追い打ちとなった。

　その打開策として協会内に浮上したのが、放映権から生み出される安定した収入だった。協会から主催者へ、最初の打診が行われたのが昨年２月。そこから２年足らずで一気に交渉を有利に運ぶ流れをつくることができたのは、最近の女子ツアー人気が背景にある。試合のスポンサーは年々増加傾向にあり、協会にとってはまたとないタイミングだった。

　しかし、ここがゴールではない。主催者の中には将来、放映権料が発生した場合は契約の見直しを示唆する関係者もいる。そうしたスポンサーを引き留め新たなファンを開拓するためにも、ツアーの魅力をさらに引き上げる努力が協会には求められる。　（編集委員・大渕　英輔）