MLB　難航の労使交渉　労働長官が仲介申し出「最高の結果をもたらすため」

　労使交渉が難航する大リーグで、機構（MLB）と選手会に向けて米国のマーティ・ウォルシュ労働長官が仲介を申し出たと7日（日本時間8日）、スポーツ専門サイト「ジ・アスレチック」が報じた。

　既に両者と連絡を取ったというウォルシュ長官は「あらゆる業種の交渉と同じく、労使にとって最高の結果をもたらすため協議を手助けする準備は整っている」とコメントした。

　選手会はMLBが求めた連邦調停局による仲裁には応じない方針だが、同長官の仲介が実現すれば、ポスティングシステムでメジャー移籍を目指す広島・鈴木誠の交渉再開にも明るい兆しとなる。

　《20年ぶり禁止薬物の検査中断》労使協定失効の影響で、禁止薬物の検査が中断していると、AP通信が報じた。協定とともに両者間の薬物検査に関する合意も無効となっているためで、およそ20年ぶりの中断だという。米国反ドーピング機関（USADA）の幹部は「大きな懸念となり得る」と指摘した。大リーグでは17年から21年まで4万7973件の検査が行われ、このうちオフシーズンには7327件が実施された。