専任コーチ報酬、年間最大924万円の上限撤廃 JOCが制度変更
日本オリンピック委員会(JOC)は26日の理事会で、2016年度からの専任コーチ制度の変更を報告し、海外の優秀な指導者を招くなど特別な場合に限り、原則として年間最大924万円に設定している報酬の上限額を取り払うことになった。
また専任コーチの新たな区分として、トップ選手の日常的な強化活動を支える「2016―2022特別アスリート担当」を設け、年間最大180万円を支給する。16年度は12競技、39人を予定している。
いずれも競技団体から要望があった。
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