メダリストも怒っちゃうぞ！事業仕分けスポーツ予算削減

　行政刷新会議の事業仕分けで日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の選手強化費を含むスポーツ予算が削減と判定されたことを受け、ＪＯＣの市原則之専務理事は２６日、五輪メダリストらトップ選手が実情を訴えて異議をとなえる場を設ける意向を明らかにした。

　日本体育協会と連名で鈴木寛文部科学副大臣に面会を申し入れたほか、民主党議員に直談判もする構えだ。ＪＯＣの福田富昭副会長は「スポーツ政策の基本方針すら示さずに予算だけ削減されたら、五輪を前に影響が大きすぎる。行動を起こすしかない」と主張。候補にはアーチェリーの山本博（日体大女短大教）やフェンシングの太田雄貴（森永製菓）らが挙がっている。