【ドラフト会議ここに注目】過去の“東都ドラフト”は？　規約改定で何が変わる？　4年ぶり有観客開催

＜ドラフト会議＞本番を控えたドラフト会場（撮影・西海健太郎）
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　プロ野球の新人選手選択会議「プロ野球ドラフト会議supported　by　リポビタンD」は26日、午後4時50分から都内のホテルで開催される。4年ぶりに一般観客を入れての開催。豊作年と呼ばれる今年の目玉は「佐々木朗希世代」となる大学生で上位指名は“東都ドラフト”になると予想される。昨年は9球団が1位指名選手を事前公表していたが、今年は4球団。多くの抽選によるドラマが生まれることが期待される2023年ドラフト。いよいよ運命の一日が始まる。

　東都大学野球リーグの選手が同一年ドラフトで最も多く1位指名されたのは4人。過去4度あり、73年が駒大（栗橋茂＝近鉄、木下富雄＝広）、中大（藤波行雄＝中、佐野仙好＝神）から2人ずつ。91年は駒大（若田部健一＝ダイエー、竹下潤＝西）2人、日大（落合英二＝中）、専大（町田公二郎＝広）各1人、96年は青学大（沢崎俊和＝広、清水将海＝ロ、井口忠仁＝ダ）3人、東洋大（今岡誠＝神）1人。02年は亜大（木佐貫洋＝巨、永川勝浩＝広）2人、専大（江草仁貴＝神）、日大（村田修一＝横浜）各1人だった。4大学以上から1位指名が誕生すればリーグ史上初となるがどうか。

　日本野球機構（NPB）は25日に海外の学校に在学中の日本人選手をドラフト会議で指名した際、選手との契約締結交渉期間を会議翌年の7月末日までとすると発表。これまでは会議翌年の3月末日までだった。米国や台湾の大学、高校は一般的に5、6月が卒業時期で、それに沿った処置。これまでは学校を中退して入団したり、すでに卒業した選手を指名するしかなかった。NPBの保科求己法規室長は「3月末だと在学中で支障が出る可能性がある。7月末にしておけば懸念が一つなくなる。選手にとっても球団にとっても、意義のある改定」と説明した。これにより例年6、7月に行われる大リーグのドラフト会議の結果を待って、日米の球団から進路を決定することも可能になる。米国の大学に留学することを表明している花巻東（岩手）の佐々木麟太郎内野手（18）にとっても、将来的に選択肢が広がる。

　★選択可能選手　プロ志望届を提出した高校生139人、大学生172人の計311人と、高卒3年目以降、大卒2年目以降の全ての社会人選手、国内独立リーグの選手。

　★指名人数　全球団が「選択終了」となるか、選択された選手が合計120人に達したところで終了。ただし、国内の独立リーグ所属選手や外国のプロ野球選手を選択した場合はその人数に含まない。各球団は原則として10人まで指名可能。ただし、他球団が10人に満たない人数で選択終了し、全体で120人に達していない場合は、11人目以降の指名も可。

　★海外球団退団選手の復帰制限撤廃　12球団の申し合わせ事項として08年10月に決まった、海外球団退団後はNPB球団と契約できない復帰制限（高卒は3年、大卒は2年）いわゆる「田沢ルール」は、20年9月に撤廃された。