大地長官　スポーツ団体の健全化訴え「自主的な取り組み重要」

　スポーツ界で相次ぐ不祥事対策をテーマにした日本スポーツ仲裁機構主催のシンポジウムが６日、都内で行われ、スポーツ庁の鈴木大地長官は「公的資金投入の正当性が問われる事態になりかねない。スポーツ団体の自主的な取り組みが重要」と健全化を訴えた。

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の平岡英介専務理事は１９８０年モスクワ五輪ボイコットを引き合いに「スポーツは（政治から）独立して発展させないといけない」と指摘した。また、ＪＯＣは同日の選手強化常任委員会で、強化費配分の参考になる競技団体の評価基準に関し、来年度から高潔性を重視する方針を固めた。