ＪＯＣ、現役選手擁立へ　１８年ＩＯＣ選手委員選挙　発言力強化

　２０１８年平昌冬季五輪で実施される国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）選手委員選挙への候補擁立を目指し、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）が国内冬季競技団体と水面下で現役選手の人選に入ったことが３０日、関係者の話で分かった。当選すればＩＯＣ委員を兼ねるため、スポーツ界での日本の発言力が増すことが期待できる。

　選手委員会は五輪運営などに選手の意見を反映させるための組織。五輪参加選手による投票で選出され、平昌五輪では２枠が改選される。

　２０年東京五輪・パラリンピックに向け、現在、ＪＯＣの竹田恒和会長しかいない日本人のＩＯＣ委員を増やすことは大きな課題となっている。政府も国際スポーツ団体の役員ポスト獲得を支援しており、１６年には国際体操連盟の新会長に日本協会の渡辺守成専務理事が選出されるなど徐々に成果が表れている。

　ＩＯＣの選手委員選挙にはスキー複合の荻原健司氏が０２年ソルトレークシティー、０６年トリノ冬季五輪で立候補したが、２度とも落選。夏季競技では陸上男子ハンマー投げの室伏広治氏が０８年北京五輪から３大会連続で挑んだが、選挙活動違反で当選が無効となった１２年ロンドン五輪を含め、いずれも当選を逃した。