東京へパラ奨学金制導入　日本財団が日体大と調印式、１０億円拠出

　主に２０２０年東京パラリンピックに向けた選手育成や強化のため、日本体育大（日体大）とその大学院や付属高校などに給付型奨学金制度を来春に導入する日本財団は３日、東京都内で日体大と調印式を行った。

　対象は世界での活躍が期待できると日体大が認めた選手になる。日本財団は東京大会後も視野に最大５０選手のパラリンピック出場を目指し、約１０億円を拠出。遠征費や義足、車いすの費用などに１選手当たり年間約５００万円（返済不要）が給付される。

　日本はリオデジャネイロ大会で史上初の金メダルゼロに終わり、東京大会では金２２個以上を目標に掲げる。日体大４年でリオ大会陸上女子４００メートル銅メダルの辻沙絵選手は記者会見で「この支援を受け、東京大会でメダルを獲得できる選手が出てきてほしい」と話した。日体大の松浪健四郎理事長は「東京パラリンピックまでそれほど（時間は）ないが、一人でも多くのスターが誕生すれば」と言い、日本財団の笹川陽平会長は「世界レベルで活躍できるチャンスを広く提供したい」と述べた。