リオ五輪　ロシア陸上、個人参加は少数か？個人救済の対応焦点

　国際陸上競技連盟が１７日にウィーンで開いた理事会で、ロシア国外を拠点とし、ドーピングに関与していないことを明確に証明できる選手に限って個人資格で８月のリオデジャネイロ五輪参加を申請できる規定を設け、今後は国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の救済を含めた対応が焦点となる。

　ロシアは米国などと並ぶ陸上強国として五輪でメダルを量産してきた。国際陸連の調査チームの責任者、ルネ・アンデシェン氏は「ロシアには旧ソ連時代から根深いドーピングの文化があり、国内にいる限りはクリーンな選手と定義づけることは難しい。選手の潔白という主張を信じることはできない」と同国陸上チームのリオ五輪参加を禁じた背景を指摘し、個人資格での参加は少数になるとの見通しを示した。

　国内でも練習してきた女子棒高跳びの世界記録保持者、エレーナ・イシンバエワ選手についてもセバスチャン・コー会長は「個人の可能性に言及はできない」とした。

　ＩＯＣは１８日に電話会議で理事会を開き、国際陸連の決議を全面的に支持する方針を決めた。スポーツ界関係者を集めた２１日の「五輪サミット」でも潔白な選手の個人資格を巡る対応を検討する。

　国際陸連はロシア陸連の人事刷新など組織改革に一定の評価は下した一方、ロシアの監督や多くの選手が薬物使用のルールを無視した深刻な現状を問題視。ロシアの反ドーピング機関が再建され、世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）の国際基準を満たすには少なくとも１年半から２年はかかる見通しを示した。（共同）