ＪＯＣが“反論”選手強化、現体制の存続求める

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は今後も選手強化の主体はＪＯＣとすることが望ましいとする会見を都内で開いた。

　これは超党派によるスポーツ議員連盟がまとめた今後のスポーツ政策に関する報告書の中で、選手強化は来春設置される見込みのスポーツ庁とその外郭団体となる独立行政法人に一本化すべきとしたものに“反論”した形。

　ＪＯＣ竹田恒和会長は「２０年五輪は１６年リオ五輪の延長線上にあり、時間は限られている」とし、システム変更による強化の停滞を懸念。国内競技団体の総意として、現強化体制の存続を求めていく考えを示した。