20年東京へ強化と普及を パラリンピック委員会会長が強調

[ 2013年9月10日 08:47 ]

 国際パラリンピック委員会(IPC)のクレーブン会長は9日、東京での開催が決まった2020年パラリンピック大会に向けた日本の今後の取り組みとして、障害者スポーツでもトップレベルの強化と子どもや若者を含む市民参加型の普及を同時並行で進めることが重要になると強調した。

 クレーブン会長は「大会は近年、進化が目覚ましい。7年後の開催は日本のパラリンピック運動を飛躍的に高める好機だ。その基盤確立が欠かせない」と語った。

 会長は今回の国際オリンピック委員会(IOC)総会で安倍晋三首相、下村博文文部科学相と会い、障害のある選手の育成と健常者選手の強化を同じ省庁で担当してほしいと要請したことも明らかにした。

 日本障害者スポーツ協会はことし3月に発表した将来像で、トップ選手強化の目標としてはパラリンピック夏季大会の金メダル数で世界10位以内を掲げた。昨年のロンドン大会で日本の金メダルは5個にとどまり、95個を獲得した中国に大きく水をあけられた。(共同)

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