仲裁機構、出場停止取り消し認める裁定　協会決定「合理性欠く」

　日本スポーツ仲裁機構は１６日、熊本県テコンドー協会所属選手の大会出場を無期限停止にした全日本協会の決定を不服とした選手１人が取り消しを求めた申し立てを、認める裁定を下したと発表した。全日本協会の決定が「著しく合理性を欠く」と判断した。

　同県の選手１７人が２８日の全日本ジュニア選手権（長野県松本市）に出場できない事態となっていた。申し立てた選手のみを出場させる見解を示した全日本協会の金原昇会長に対し、熊本県協会の樋口悦夫会長は全員の出場を求めた。

　金原会長は「決定は受け入れて選手を優先させてやっていく。時間がなく、全員を出すのは無理」と主張した。熊本市で記者会見した樋口会長は「ほかの１６人も全く同じ状況で、全日本協会は仲裁機構の裁定を受け止め、問題の引き延ばしをやめるべきだ。対応によっては全員の申し立ても検討する」と話した。

　申立書などによると全日本協会は、韓国の国技院に直接昇段申請を行った樋口会長を規約違反で４月に除名した。６月の総会では熊本県協会が正常に機能していないとの理由で、選手の出場資格を停止した。

　申し立ては５日にあり、大会が迫っていたため、緊急仲裁手続きで判断がなされた。仲裁機構の道垣内正人機構長は「組織の役員のもめ事が選手に波及するのはおかしい」と説明した。