２０年五輪　東京優勢の見方拡大「安心、安全」に評価集まる

　２０２０年夏季五輪開催都市を決める９月７日の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会まで３カ月を切り、開催都市を投票で選ぶＩＯＣ委員の間で東京が優勢との見方が拡大していることが１７日、分かった。複数の有力委員が明らかにした。東京が訴える「安心、安全な五輪」が評価され、招致争いでイスタンブールとマドリードをリードする情勢となった。

　これまではイスラム圏初開催を目指すイスタンブールが有力候補。東京は開催理念の不明確さ、マドリードはスペイン経済の危機が欠点とされた。だが、５月３１日にイスタンブールで反政府デモが発生。トルコ全土にも広がり、ここにきて「安心、安全」という長所を持つ東京が急浮上した。

　３都市は１５日にスイスのローザンヌでの各国オリンピック委員会連合総会で、５月の国際スポーツ会議に続き２度目の招致プレゼンテーションを行った。有力ＩＯＣ委員が「このままミスをしなければ東京」と語り、欧州のベテラン委員は「東京は当選を確実にするまで、あと一歩のところまできた。ここでごう慢になってはいけないと助言したい」と話した。オセアニアの委員も「東京は非常に強い」と述べた。これまでイスタンブール支持とみられたアジアの委員は「（トルコのデモは）大きなダメージ。（勝つのは）マドリードか東京」と発言した。

　３都市は７月３、４日に開かれる開催計画説明会（ローザンヌ）で、投票権を持つ約１００人の委員にプレゼンと個別説明を行う。１６年五輪開催を勝ち取ったリオデジャネイロは０９年のこの会議で招致成功の流れをつくったといわれる。ライバル都市が巻き返す可能性はあり、東京にとって油断できない状況が続く。