日体大陸上部　関東学連へ“反発”質問状　

　日体大陸上部員（すでに退部処分）が横浜市内の合宿所で大麻を栽培、吸引していた問題で、関東学生陸上競技連盟（関東学連）が下した裁定に、日体大側が前代未聞の“反論”に打って出た。関東学連は１７日、日体大に対し、来年１月の箱根駅伝のシード権はく奪など厳しい処分を正式に発表。しかし、処分を受けた日体大側は落合卓四郎学長名で関東学連に対し質問状を提出。関東学連側の回答を受け対応を決めるとし、両者が真っ向から“対立”する異常事態となった。

　事件発覚から約１カ月半。事態は「連盟ＶＳ大学」という前代未聞の対立の構図を生み出す事態となった。元陸上部員による大麻問題と、紙幣偽造というトラブルに対し、関東学連側は１７日に厳罰を発表。史上初めてとなる箱根駅伝のシード権はく奪（１０月の予選会出場は可能）だけでなく、１０月の出雲大学選抜駅伝と１１月の全日本大学駅伝への推薦取りやめも決定した。さらに６月３０日まで３カ月間の関東学連主催の大会への出場禁止も決定し、同時に同期間の日本学生陸上競技連合主催の競技会への参加自粛も勧告した。来月の関東インカレ出場が不可能となり、日体大は来年、２部から再スタートを切ることになった。
　しかし、１５日にこの処分を受理したという日体大はこの日、落合卓四郎学長名で、関東学連側に質問状を提出。（１）一連の不祥事というが、大麻事件は現段階で起訴されておらず、紙幣偽造は事件扱いとならないと判断している（２）約４００人の部員に加え、新入生までの連帯責任となるのは理解できない（３）事件を起こした学生が所属した男子棒高跳び、幅跳び部門だけでなく、処分が男女全員にまで及ぶのは理解できない（４）３カ月の出場停止の根拠が不明で、処分解禁後の駅伝大会にまでペナルティーが及ぶのはなぜなのか――という４点を問いただすとした。
　日体大側では質問状に対する回答を受け、処分への対応を決定するとしているが、競技を管轄する団体の処分への“反論”が波紋を巻き起こすことは必至。「前近代的と思われるかもしれないが、陸上部として登録している以上、連帯責任は当然」とする関東学連側との“対立”は、ドロ沼の様相を呈してきた。