2020年のトレンド予測(後編) 7分野の注目キーワードは?

[ 2020年2月26日 07:00 ]

2020年のトレンド予測について解説する中村太郎さん(右)と山下露佳さん(左)
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 リクルートの「2020年のトレンド予測」は、同グループが事業展開する分野における20年の動向をユニークなキーワードとともに予測するもの。業界全体の活性化を見据え、企業やユーザーとのコミュニケーションからとらえた7分野の「兆し」をピックアップしている。注目の内容をリクルート広報部の中村太郎さんとリクルートライフスタイル広報グループの山下露佳さんが解説。第2回は雇用(アルバイト)、雇用(シニア)、雇用(派遣)、住まいの4分野について紹介する。

 各事業分野が業界のステークホルダーと徹底的に向き合うことによって表出したトレンド7分野。

 まず「雇用(アルバイト)」について中村さんは、多国籍アルバイターが分け隔てなく活躍できる「アルダイバー」というキーワードを紹介した。

 多国籍人材を積極登用している企業の事例に触れ「アルバイトとして働き始めて、その後、店長やリーダーのような企業の重要な戦力として活躍している多国籍人材も増え始めています」と説明。

 「雇用(シニア)」のトレンドは、いきいきと活躍し続けられる職場で働く、心身ともに元気なシニア従業員が増加傾向にあることから「健朗シニア」だ。シニア世代に対し、企業が「社会貢献」「従業員への健康サポート」「多様な人材への投資」を意識して支援する。例えば、シニア専属のキャリアコンサルタントを設けたり、定期的な身体測定を導入、さらに勤務時間を15分単位に設定し、本人の体調や希望に合わせやすくする企業が登場。活躍するシニア世代の実情を紹介した。

 この2つの分野は「働き方の多様化」を感じさせるトレンドといえる。
 
 続いては「雇用(派遣)」と「住まい」。「雇用(派遣)」のキーワードは「出勤オフ派遣」。中村さんは今夏の東京2020オリンピック・パラリンピック開催に伴いテレワークが増える兆しがあることを踏まえ「介護や育児、傷病などの制約があったり、副業と両立したりする派遣スタッフが、就業先での勤務と在宅ワークを組み合わせることで活躍し始めています」と説明した。企業側がITインフラを整備し、在宅ルールを3つ(①一人でできる仕事、②就業条件、③連絡方法)を決めるだけで「出勤オフ派遣」を導入でき、人材確保や生産性向上が可能になるという。
 
 続いて「住まい」は「職住融合」がキーワード。テレワークの普及により、働く場所が多様化。中村さんは「自宅の間取りの一部をオフィス仕様にする”家なかオフィス化”、街中のコワーキングスペースを活用する”街なかオフィス化”などが生まれています」と明かす。職住の距離の制約が薄まる中、職場に縛られない「街選びの自由化」が進む兆しもあるという。

 テレワークの浸透は住まいに影響を与え、リビングの一角にガラスで仕切った小部屋を作り、リビングの様子を見ながらビデオ会議ができるワークスペースとしたり、納戸をワークスペースにしたりといった動きがある。2つの分野のトレンドは今後の「テレワーク推進」の流れを加速させそうだ。

 以上のように、今年のトレンド予測も「先見の明」に満ちたもの。「社会課題を解決するヒントがご提供できれば!」(中村さん)という熱い思いが込められたトレンド予測に注目だ。【PR】

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