「選手を育てる」ことが評価されるべき

＜２０１７　Ｊリーグキックオフカンファレンス＞フォトセッションにおさまる（前列左から）横浜・扇原貴宏、浦和・宇賀神友弥、鹿島・鈴木優磨、ＦＣ東京・大久保嘉人、Ｊリーグ・村井満チェアマン、川崎Ｆ・中村憲剛、、大宮・大山啓輔、Ｇ大阪・藤本淳吾、甲府・堀米勇輝（中列左から）清水・白崎凌兵、神戸・田中英雄、Ｃ大阪・杉本健勇、磐田・上田康太、広島・青山敏弘、新潟・大野和成（後列左から）鳥栖・鎌田大地、柏・中谷進之介、仙台・増嶋竜也、札幌・宮沢裕樹
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　２５年目のＪリーグが、今週末に開幕する。

　村井満チェアマンはリーグ開幕前のカンファレンスで、「Ｊリーグが本格的な競争の時代に突入する」と話した。「このままアジアで勝てない状況が続くと、Ｊリーグそのものがガラパゴスになってしまう危機感がある。こういう危機においては、内なる競争を激しくしていくことが不可欠」と説明した。０８年を最後に優勝から遠ざかり、韓国や中国の後塵を拝しているＡＣＬでの復権を、強く意識していることがうかがえる。孤立するわけにはいかない、取り残されるわけにはいけないとの危機感が、「ガラパゴス」という表現につながったはずだ。

　内なる競争を促す施策が、各クラブへの配分金の見直しである。均等配分金が増額され、理念強化配分金が新設された。原資となるのは、『ダ・ゾーン』と結んだ巨額の放送権料である。

　「均等」ではなく「傾斜」の理念強化配分金は、より高みを目指すクラブへのリーグからの投資という位置づけだ。監督や選手の獲得を通してサッカーの魅力を高めるクラブの登場に期待する、というのがＪリーグの狙いである。身の丈に合わせた経営から、投資型の経営へシフトするクラブの登場を促す、という言い方もできるに違いない。

　１７年にＪ１で優勝したチームには、総額１５・５億円が１０億円、４億円、１・５億円の３回に分けて配分される。これとは別に、Ｊ１優勝の賞金が３億円ある。

　監督や選手を獲得する原資としては、それなりの規模だろうか。年俸５億円クラスの選手なら、複数年契約が可能になりそうだ。

　Ｊリーグからクラブへの投資は、１７年から１９年までを第一ステップと位置づける。この３年間はＪ１へ集中的に投資し、国内トップレベルの引き上げを目論む。理念強化配分金をめぐって内なる競争が激化することで、国際的な競争力を高めていく、というシナリオなのだろう。

　ＡＣＬでの復権は、Ｊリーグの対外的な価値を高める。アジアにおける新たな事業の開拓へつながる。Ｊ１の上位クラブへの投資がＪリーグ全体に利益をもたらす、という考え方は成り立つはずだ。

　『ダ・ゾーン』を原資とした投資は、育成にも注がれるべきである。投資先の最上位が育成であるべきだし、すでに決定している施策があれば発表してほしいものだ。

　傾斜配分金の使いかたにも、育成を含めていい。たとえば、アカデミーからトップチームへ昇格した選手のリーグ戦出場が、一定期間内に一定数へ到達したら、それに対して配分する。アカデミーに時間と、お金と、人材を注いだクラブには、相応のリターンがあっていい。

　育成にはそれだけの価値がある。競争社会が著しい格差を生まないためにも、「選手を育てる」ことが評価されるべきだと思うのだ。（戸塚啓＝スポーツライター）