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リオ教訓に…海外組契約に東京特約 最強五輪代表結成へ協会が推奨

[ 2016年9月12日 08:43 ]

ドイツ2部リーグのハイデンハイム戦で競り合うシュツットガルトの浅野(左)

 日本協会が20年東京五輪に最強メンバーで出場するため、海外組の所属クラブとの契約に、東京五輪に出場できる旨の条項を入れることを推奨することになった。五輪には選手の招集に対する拘束力がないため、クラブ側に派遣を拒否されれば選出できないが、契約に盛り込めば選手の意思で出場が可能になる。ベスト布陣が組めずに1次リーグ敗退したリオデジャネイロ五輪の反省を生かす。

 メダル獲得が使命となる20年東京五輪に向けた施策が動きだす。日本協会幹部は「東京五輪に最強メンバーで臨むためには、海外組が所属クラブとの契約に五輪に出場できる条項を入れる必要がある。強制はできないが、選手には“できればこうしてほしい”と伝えていきたい。リオ五輪でブラジルがネイマールらを招集できたのも、そういう条項があったからではないか」と語った。

 W杯やアジア杯と異なり、U―23世代が出場する五輪では、協会側に選手を招集する拘束力がない。欧州では五輪に対する熱が乏しいこともあり、大半のクラブが選手派遣に消極的だ。リオ五輪ではFW久保をメンバーに選出したが、所属するヤングボーイズから派遣を拒否されて、初戦の2日前に招集を断念した。3人まで起用可能なオーバーエージも欧州組の招集を諦め、国内組から選出。メンバーに名を連ねた欧州組は、所属するザルツブルクが理解を示した南野だけだった。

 失敗を繰り返さないための対策が“東京五輪契約”だ。今後、日本人が海外クラブに移籍する際や、海外クラブと契約延長する際の契約書に、東京五輪に出場できる旨の条項を入れれば、所属クラブも派遣を受け入れざるを得なくなる。上から目線の条項が契約交渉の障害になる可能性もあり、日本協会が強制することはできないが、選手や仲介人に理解を求めて推奨していく方針だ。リオ五輪では日本選手団が史上最多41個のメダルを獲得した一方で、サッカーは1次リーグ敗退。4年後の巻き返しに向け、先手を打つ。

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