Ｊスタジアムを防災拠点に…「うまスタ」教訓に建設の議論活発化を

Ｇ大阪の本拠地、吹田スタジアム

　熊本地震を受けて、Ｊリーグの原博実副理事長（５７）が１８、１９日に熊本入りして、情報収集や支援活動を行った。レンタカーで福岡から熊本を目指す道中で、被災地で配布するための水の購入を試みたが、福岡市内のほとんどの量販店やコンビニで水は売り切れ。福岡県南部の大牟田市で高速道路を下りて「１人２本まで」などの制限の中で水を買い集めながら熊本入りした。道の混雑は深刻で、表示されるのは「渋滞」ではなく「停滞」の文字。福岡を早朝に出発したが、熊本市内に到着したのは夕方だったという。

　震災後の初期段階で問題となるのが、水、食料をはじめとする物資の不足。熊本に最新スタジアムがあれば、被災者の生活環境は少なからず良かったと思う。Ｊ２熊本の本拠地うまスタは収容３万２０００人を誇るが、屋根があるのはメーンとバックスタンドのみ。被災後は救援物資の拠点として機能しているが、断水で水が使えない状況に陥っている。原副理事長は「スタジアムに屋根があって雨がしのげれば多くの人が避難できたと思う。水が止まってしまったのも問題。いいスタジアムが街にあれば間違いなく防災の拠点になる」と指摘した。

　Ｇ大阪の本拠として昨年完成した吹田スタジアムは災害用備蓄倉庫を備え、一時避難場所や災害対策本部の機能を担える設備もある。浦和のホーム埼玉スタジアムにはスタンド下の２２００平方メートルの備蓄倉庫に食料品、生活用品を備え、地下には３２５０トンの雨水貯水留槽があり、浄化して飲料水として利用が可能だ。熊本では車で寝る人が多くエコノミー症候群で亡くなった方もいるが、吹田や埼玉のようなスタジアムがあれば防げた可能性が高い。

　スタジアム建設には自治体の協力が不可欠。防災拠点から話は逸れるが、スイス・バーゼルの本拠ザンクト・ヤコブ・パルクには介護付き高齢者用の集合住宅（１０７戸）が併設されており、住居者専用観戦ラウンジもある。世界にはフィットネスクラブやホテル、会議室など様々な機能を持つスタジアムは多く、高齢化社会、町興しなどの問題を解決できる可能性を秘めている。今後、各地域でスタジアム建設の議論が活発化することを期待したい。（木本　新也）