Ｗ杯冬開催　国内リーグに影響…Ｊも欧州も不安と怒り「FIFAと戦争」

ＦＩＦＡの実行委員会後、報道陣に話すブラッター会長（ＡＰ）

　ＦＩＦＡは１９日、スイスのチューリヒで理事会を開き、２２年Ｗ杯カタール大会の１１、１２月開催と決勝戦の１２月１８日実施を決めた。１８年ロシア大会を含めてＷ杯は５～７月に行われるのが通例で、北半球が冬の時期に開催するのは史上初。６～７月の最高気温が４０度に達するカタールの酷暑を避けるための時期変更だが、日本や欧州各国はリーグ戦の長期中断や大幅な日程変更を強いられることになった。

　ＦＩＦＡの正式決定を受け、日本国内からも心配する声が上がった。代表選手はＷ杯開幕の２週間前から招集されるため、現状の春開幕ならＪリーグを１１月初旬には終わらせる必要があり、日程の大幅な前倒しが必要。また、Ｊリーグが将来的な移行を検討している「秋春制」でも１～２月が冬季中断期間となった場合、Ｗ杯前後で合わせて最長４カ月もの空白期間ができてしまう。

　広島の織田社長は「仮に（３月の開幕が）前倒しになれば寒い時期だからケガのリスクもあるし集客も大変」と懸念。「間隔を詰めると水曜開催を増やすことになり選手のコンディションが厳しくなる」と過密日程の影響も指摘した。Ｊリーグの村井チェアマンも「（１１、１２月は）日本のカレンダーはクライマックス。大きなインパクトになる」と当惑を隠さなかった。

　酷暑と２２年２月の冬季五輪を回避する１１、１２月開催案は２月のＦＩＦＡ作業部会で固まっていたが、欧州各国からも不満が続出した。スペインリーグのテバス会長は「国内リーグを乱し、深刻な影響を欧州の大会運営に与える」と失望を表明。長期中断はテレビ放映権の減額につながる恐れもあり、あるリーグ関係者は「ＦＩＦＡとの戦争もありうる」と憤った。

　ＦＩＦＡは２０日、１８年大会と２２年大会について選手を供出するクラブに対し、それぞれ昨年のＷ杯ブラジル大会の３倍にあたる総額２億９００万ドル（約２５２億８９００万円）の収益分配をすると表明。リーグ戦への影響を減らすため決勝を当初案から５日繰り上げて１２月１８日とし、近年は３１日か３２日だった会期を２８日に短縮する方針も示した。しかし、招致不正疑惑など問題が噴出した２２年Ｗ杯開催を強引に進めるＦＩＦＡをブンデスリーガのラオバル会長は「カタール大会の決定そのものが重大な過失であり今後も深刻な結果を伴う」と厳しく批判。日本を含めた世界各国のリーグが大きな日程問題に直面することになる。