体罰問題化受け指導者プログラム見直しへ　日本サッカー協会

　日本サッカー協会は７日に東京都内で開いた理事会で、スポーツ界での体罰や指導者の暴力が社会問題化していることを受け、全国のコーチ講習会などで問題意識の徹底を図るほか、指導者養成プログラムを見直す方針を固めた。

　田中道博専務理事は「指導者は技術を教えるだけでなく、選手の人格形成にも深く関わっている。（スポーツ界で暴力問題が）起こっていることは事実で、早急に改善しなければという認識だ」と説明した。日本協会に対して体罰などが告発された事例はなく、相談窓口などを新設する予定はないという。

　各都道府県協会や中、高体連などには、１月２９日付で指導方法に関して注意を喚起する文書を送付した。