【パラリンピアン支える力】強化費支給で積極的に海外経験

　２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会と全国の大学・短大７８８校は連携協定を締結し、さまざまな形で「五輪・パラリンピック教育の推進やグローバル人材の育成」に取り組んでいる。各大学は直接パラリンピック選手の強化にも乗り出し、今回の選手団には陸上の辻沙絵（日体大）、前川楓（愛知医療学院短大）、卓球の岩渕幸洋（早大）、カヌーの瀬立モニカ（筑波大）、ゴールボールの若杉遥（立大）、競泳の一ノ瀬メイ（近大）、森下友紀（昭和女子大）の７人が現役大学生として参加している。

　陸上短距離の辻が在学する日体大は、４年後の東京五輪・パラリンピックに７０人の在学生とＯＢを送り込むことを目標にしている。そのため、昨年１２月には短距離や投てきなど、種目ごとに分かれた各ブロックの一つとして「パラアスリート部門」を新たに立ち上げ、強化費の支給を始めた。１人平均６０万円かかる海外遠征費はそれまで自己負担だったが、以後は費用の心配をせずに積極的に海外で経験を積むことができるようになり、辻を指導する水野洋子監督も「学校の支援があるので心強い」と話す。

　関西では五輪選手を多数輩出している近大が昨年４月、東大阪キャンパスにスポーツ振興センターを開設。「指導体制の充実」「財政の支援」「練習環境の整備」を３つの柱とし、１４の学部の教職員がそれぞれの専門分野に基づいて選手を支援する「近大アスリート支援プロジェクト」を立ち上げて五輪・パラリンピック選手の育成に力を入れている。競泳の一ノ瀬は他の水泳部員と一緒に練習して力を付け、リオ代表の座を射止めた。

　立大のようにパラリンピックの授業を取り入れているところもあり、各大学がそれぞれの特色を生かした独自のやり方でパラリンピック支援に取り組んでいる。