次々と姿消す“聖地”…首都圏会場不足に音楽業界は危機感

東京・渋谷の多目的ホール「渋谷公会堂」
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　２０２０年の東京五輪・パラリンピックに向けた建て替えや老朽化を理由に、首都圏にあるコンサート会場が次々と姿を消している。

　今年に入ってからは渋谷公会堂以外にも、青山劇場（渋谷区）、日本青年館（新宿区）など、ファンにとって“音楽の聖地”が相次いで閉館。いずれも観客数が１０００～２０００席と「音楽イベントにはちょうどよい規模の会場」（音楽関係者）ばかりだ。ほかにも改修予定の会場が数多くあり、音楽業界関係者は会場不足がピークとなる「２０１６年問題」に危機感を募らせている。

　ある大手イベント会社の関係者によると、これまでは会場を押さえるのは１年先が主流だったが「イベントの有無にかかわらず、何が何でも２～３年先まで会場を押さえるよう進めている。イベントが入れられなくても、横とのつながりで融通し合うようになるでしょう」と指摘する。

　問題の１６年には、さいたまスーパーアリーナ（さいたま市）や横浜アリーナ（横浜市）なども一時改修となり、別の関係者は「首都圏の観客数が１万～２万人のライブ会場もいずれ減る。小規模なイベント会社には厳しい時期となる」と話す。

　音楽業界はＣＤが売れなくなっており、ライブでの収入に頼っている部分が大きく、アーティストにとっても“死活問題”になる。ほかにも同じく劇場を利用するバレエや演劇などにも影響が出ることは避けられなくなっている。