「日本ボクシングを再興する会」が再反論　不正判定裏付ける音声データを公開

会見を開いた「日本ボクシングを再興する会」の鶴木良夫代表
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日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）などに対し、日本ボクシング連盟の助成金流用や不正判定など１２項目にわたる告発文を提出した「日本ボクシングを再興する会」が８日、都内の弁護士会館で会見を開いた。告発状に対する連盟側の反論に対して再反論を行った。

　アスリート助成金の不正流用について、連盟は事実は認めているが「会長が親心からしたこと」などと釈明。告発人の代理人を務める戸田裕典弁護士は「不正流用の隠ぺいについて、（連盟は）何１つ触れていない」と断罪。

　公式試合における、いわゆる“奈良判定”などの審判不正については、新潟県連盟副理事長でアトランタ五輪代表の仁多見史隆氏が「奈良判定という言葉が独り歩きしてしまい、審判不正とは関係ない奈良の選手などにはご迷惑をおかけしました。遺憾の意を示したいと思います」と謝罪したうえで、真っ向から不正判定を否定する連盟に対しては「確固たる証拠を入手しているのでこの場で紹介したいと思います」と音声データを公開。

　２０１６年４月３０日に内海祥子理事が不正判定をするために会長が審判を集めている趣旨の発言をしているとみられる音声、及び同年２月５日の山根会長の音声を公開し、「（山根会長が）接戦した場合は奈良やな、と発言し、それに逆らった場合はなめとるんか（と脅している）」と説明した。