NPBとJリーグ合同コロナ対策会議　専門家は50％以上の集客も可能と見解

三鴨広繁氏
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　プロ野球とJリーグが合同設置した新型コロナウイルス対策連絡会議の第20回会議が16日、オンラインで行われた。プロ野球の横浜スタジアムや東京ドームなどで行われた収容人数制限を緩和しての実証実験のデータを共有。専門家チームからは現状の「収容人数の50％以下」の大規模イベント制限よりも、多くの来場者を迎えることは可能だという見解が示された。

　実証実験のデータは公表されていないが、二酸化炭素の測定器を使い密集状況を確認するなど、多角的に多くの情報が分析された。専門家チームの三鴨広繁氏（愛知医大感染症科部長）は「数字は今すぐ申し上げられないが、5割を超えて入れるにはどうしたらいいか、はっきりと見えた。今の対策をしていればもう少し人数を増やしても良いと分かってきたし、そのためにはどうすればいいのか見えてきた」と話した。

　政府の分科会は12日、感染者の増加傾向を受けて大規模イベントの開催制限を当面、来年2月末まで継続する方針を決めた。一方で映画館など、科学的に感染リスクが低いことが確認されたイベントは制限の緩和も進めている。

　分科会のメンバーでもある専門家チームの舘田一博氏（東邦大教授）は「分科会は2月末まで据え置きと発表したが、状況に応じて変えていく姿勢がみられると思う。結果を見ながらみんなで考えていく」と指摘した。

　対策連絡会議では来夏の東京五輪も見据えて、感染症対策についての議論を重ねていく。前日15日には国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が来日した。三鴨氏は「来年の五輪・パラリンピックがどうすれば安全に開催できるかの参考になればと今まで努力してきた。（五輪は）できるもの、やるものと信じて実際に努力している」と強調した。