プロ野球、来季から日本版チャレンジ導入へ 監督も映像検証要求可能に

[ 2017年11月13日 05:00 ]

日本シリーズ第2戦で本塁に滑り込むソフトバンクの今宮。リプレー検証でセーフの判定となった。右はDeNAの戸柱
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 プロ野球で来季から「チャレンジ制度」が導入されることが12日、分かった。大リーグ同様のシステムで、これまでは審判員が必要と判断した場合にのみ行われていたリプレー検証を、異議がある際に監督側からの要求が可能になる。リクエストの回数なども盛り込んだ「日本版チャレンジ」は、13日の実行委員会で正式に決定し、発表される。

 大リーグから遅れること4年。日本球界でも、監督が判定に異議を唱え、審判員にリプレー検証を求めるシーンが現実になる。日本版チャレンジの導入。これにより、来季から試合の展開などが大きく様変わりする可能性が出てきた。

 これまでも日本では、10年シーズンから本塁打かどうかの判定に限ってリプレー検証を実施。16年からは本塁でのクロスプレーなどに適用範囲が広げられた。しかし、これらが行われるのは、あくまで審判員が必要と判断した場合のみ。チーム側から検証を求めることはできなかったが、来季から導入される新制度は大リーグと同様のシステムとなる。

 判定に異議があった際は、すぐさまそのチームの監督がリプレー検証を要求。判定に対して「チャレンジ」する権利が与えられ、それを受けて審判員が検証を行う形となる。新たな制度では1試合のうちに同一チームがチャレンジをリクエストできる回数も規定される見込みで、加えて本塁のクロスプレー以外、一塁など他のアウト、セーフの判定も対象になる予定だ。

 これまでもチャレンジ制度の導入は各方面で議論されてきた。15年7月に実施された12球団監督会議でも議題に上がり、「白黒付ける意味でもいい」と賛同派が多かった。今年7月12日のオーナー会議では、新たに設置された「リプレー検証検討委員会」による中間報告が行われ、日本版チャレンジの導入へ向けて日本野球機構(NPB)の井原敦事務局長は「リプレー検証の発展形をイメージしてほしい」と言及。審判員ではなく、チーム側から検証を要求する新制度として検討作業を続けてきた。新たなカメラやモニターなどの設置といった費用面も含めて検討した結果この日までに来季からの導入が決定。13日の実行委員会で正式に承認される。

 試合の流れを大きく左右する判定に対し、監督がベンチからチャレンジを宣言する。その回数が規定されているだけに、どこで「カード」を切るかといった指揮官の判断も重要になってくる。「日本版チャレンジ」の導入が、プロ野球の試合のあり方に及ぼす影響は大きい。

 ≪10年ビデオ判定、16年にコリジョン≫日本球界は、これまでも米球界で採用した新ルールを、順次導入してきた。打球が本塁打か否かを映像で判断するビデオ判定は、08年にメジャーで始まり、日本でも10年から導入された。本塁上での捕手と走者の危険な衝突を防ぐ「コリジョン・ルール」も米球界で14年に試験導入され、15年から本格導入されると、翌16年には日本でも採用。また、併殺を阻止するための危険なスライディングの禁止ルールも米球界から1年遅れで今季から導入した。

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2017年11月13日のニュース