「メジャーリーガー大谷」年内誕生へ!現行ポスティング継続で大筋合意

[ 2017年11月10日 05:30 ]

ポスティングシステムの日米合意報道を受けて報道陣の質問に答える大谷
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 日本野球機構(NPB)と大リーグ機構(MLB)が行うポスティングシステムに関する改定交渉で、今オフは現行制度を継続することで大筋合意した。AP通信が8日(日本時間9日)、報じた。今月中旬のMLBオーナー会議で正式承認されれば申請が可能となる。起用方針が交渉の主眼となる日本ハム・大谷翔平投手(23)にとっても早期決着は追い風。年内にも「メジャーリーガー大谷」が誕生する。

 ポスティングシステムの日米合意報道に、千葉・鎌ケ谷の2軍施設でリハビリを行った大谷は「(感想は)特にないです。(ルールは)僕がどうにもできることじゃないので」と冷静に話した。

 同制度は10月31日で有効期間が終了。失効状態となっていたが、今オフは従来通り、日本の球団が譲渡金の上限を2000万ドル(約23億円)に設定し、支払う意思のある全球団と交渉できる内容で合意したという。大リーグ選手会の同意を得た上で、最終的には今月15日(同16日)からのオーナー会議での承認を経て、正式に日米間で締結される。NPB側が明らかにしていた契約金と総年俸、出来高払いを含めた総額の15%を譲渡金とするなどの改定案は、来オフからの実施となる。

 早期の日米合意は、大谷にとっても大きな意味を持つ。メジャーの労使協定により契約金、年俸に上限がある大谷の交渉は、金銭闘争ではない。移籍先決定の太い軸は「起用法」。投手と野手、おのおのの出場機会をどれだけ得られるかにある。来月中旬には、各球団のGM、代理人が一堂に会するウインターミーティングが行われる。各球団が戦力補強で起用に柔軟性を失う前に、大谷の代理人・ネズ・バレロ氏が、大谷の意向を最大限に生かせる球団を見いだすことが可能となる。

 もちろん米球団側にとっても、大谷はFA市場の目玉であり、仮に獲得に失敗したとしても、別の選手との契約へシフトチェンジできる利点がある。近日中に日本ハムはポスティングシステム正式容認を表明。譲渡金を2000万ドルで設定することは確実だが、大リーグ関係者は「30球団全てが獲得を検討するだろう」と話す。

 交渉期間は米側に公示されてから30日間。手続きがスムーズに行われ、今月中に交渉がスタートすれば、年内に「メジャーリーガー大谷」が誕生する。

 ▽ポスティングシステム 所属球団が容認すれば、海外FA権を持たない選手でも大リーグ移籍が可能となる制度。日本球団が譲渡金(上限2000万ドル)を設定し、その額を支払う意思のある全ての大リーグ球団が選手と交渉可能。交渉期間は30日間。13年12月に発効した新制度では、13年の田中将大が米国時間12月26日に交渉解禁→翌14年1月22日ヤンキースと合意。15年の前田健太は、同年12月10日交渉解禁→翌1月7日ドジャース合意で29日間を要した。

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