大リーグ　新労使協定の詳細を発表　Ｗシリーズ本拠地開幕権など変更

大リーグ選手会のトニー・クラーク氏（左）とロブ・マンフレッド・コミッショナー　（ＡＰ）
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　大リーグ機構と選手会は２日、合意した新労使協定の詳細を発表した。有効期間は５年間となる。新労使協定の合意を受けて、大リーグ機構のマンフレッド・コミッショナーは「協定はファンのために試合の健全性を高め、戦力を均衡させることが狙いだ」とコメント。選手会のクラーク専務理事は「この合意によって両者は将来的な成長や野球の発展に専念できる」と述べた。

　新労使協定ではワールドシリーズ本拠地開幕権の決定方法やチーム総年俸が規定額を超えた球団に課される課徴金（ぜいたく税）の規定額の変更、故障者リストの最短期間の短縮などが決まった。また、来季のメジャーの年俸最低保障額は今季より２万７５００ドル上がって５３万５０００ドル（約６１００万円）になる。なお、ベンチ入りできる選手数を２５から２６人に増やす案は合意寸前になって決裂。オーナー側が強く求めていた国際ドラフトの導入は選手会の反対で見送られた。

≪ワールドシリーズ本拠地開幕権≫これまではオールスター戦に勝ったリーグに与えられていたが、来季から公式戦でより勝率が高いチームが本拠地開幕権を得る。また、オールスター戦ではファン投票後の監督推薦がなくなり、代わりに大リーグ機構が出場選手を決める。

≪課徴金（ぜいたく税）の規定額≫１億８９００万ドル（約２１７億円）から来年は１億９５００万ドル（約２２４億円）に上がる。段階的に引き上げられ、２０２１年には２億１０００万ドル（約２４０億円）となる。

≪故障者リスト≫「１５日間の故障者リスト」は「１０日間の故障者リスト」に変更。