開催都市への配慮…複数国開催と実施競技推薦は“Ｗ目玉策”

９月３日、ソフトボール女子元日本代表監督の宇津木氏（左）の訪問を受けて、野球・ソフトボールの五輪復帰を目指すポスターの前で握手を交わす原監督

　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の臨時総会が８日から２日間、モナコで開催され、２８の競技数上限の撤廃や、五輪開催都市が実施種目を提案できる項目を盛り込んだ中長期改革「五輪アジェンダ２０２０」が審議される。

　４０項目に及ぶ五輪改革案「アジェンダ２０２０」の最大の狙いは、開催都市に対する配慮といえる。

　莫大（ばくだい）な費用に対する危惧が、２２年冬季五輪の立候補を２都市のみとしたとＩＯＣは分析。その対策として２つの“目玉策”を用意した。それが（１）複数国での共催を可能にすること（２）開催都市に実施競技を推薦する権利を与えること、だ。（１）は既存施設の利用推進とともに予算圧縮効果が期待でき（２）は開催地の盛り上がりを考慮したものであることは明白だろう。

　すでに、東京五輪パラリンピック組織委の森喜朗会長は野球・ソフトボール、空手、スカッシュの３つを推薦する可能性のある競技に挙げている。野球・ソフトに関しては（２）の盛り上がりに加え、日本のメダル獲得の可能性が高いこともプラス材料。また、空手も発祥国は日本。格闘系競技の多さがマイナスだが、競技人口の多さは野球・ソフトの比ではなく、国際的な支持を得られる可能性が高い。

　３競技の推薦も可能だが、参加選手の上限数１万５００人を守るのは既定路線。新競技が多くなれば他競技・種目との調整が難航する可能性もある。今後、その決定プロセスが明確になるまで、予断を許さない状況といえる。