マー君去就１７日にも表明　新制度発表日に会談

メジャーが熱視線を送る楽天・田中

　日本野球機構（ＮＰＢ）と大リーグ機構（ＭＬＢ）で基本合意している、ポスティング・システム（入札制度）に代わる新移籍制度が、１６日（日本時間１７日）にも正式に締結されることが１１日（同１２日）、明らかになった。同制度でメジャー移籍の可能性がある楽天・田中将大投手（２５）は、早ければ日米で同時発表される１７日（日本時間）にも球団側と会談し、今後の去就について決断する見通しが出てきた。

　東京都内のＮＰＢ事務局で取材に応じた井原敦事務局長は、新移籍制度について「来週の早い時期にこの協定をファイナライズ（締結完了）したいという連絡が（米国側から）あった」と説明した。既に日米機構の間では基本合意し、日本の１２球団、大リーグ３０球団のいずれも大筋で承認済み。正式な手続きを待っている状態だった。

　ＭＬＢの関係者によると、米国側は１６日（日本時間１７日）にバド・セリグ・コミッショナーとア、ナ両リーグ４球団ずつの代表者による評議会を電話会議で行い、新制度を承認する。これに先駆けてＮＰＢも日本時間１６日の実行委員会で最終承認する。発表は日米同時に行う見通しだ。井原事務局長は「実行委員会と評議会を経れば、それをもって正式決定と言っていい」と話した。

　この日もウインターミーティングの会場を訪れ、日米の報道陣に対応した楽天・立花陽三球団社長（４２）は、１２日（同１３日）にレークブエナビスタを離れる予定。田中と会談を持つのは、新制度が発表される日本時間１７日以降となる。

　楽天が残留要請を行う方針は変わらない。立花社長は「田中が残ってくれると言えば、それで（面談は）終わると思う」と話した。新制度で田中が移籍する際、日本の所属球団が手にする上限は２０００万ドル（約２０億４０００万円）。この金額について同社長は前日に「価格の評価としては少し低いんじゃないかという意見は出ている」と、あらためて口にした。三木谷浩史オーナー（４８）も、９日に掲載された米記者のインタビューで「私は彼をポスティング（新制度）で移籍させるつもりはない」と話している。

　米国の移籍市場はヤマ場を迎えつつある。田中の動向が楽天のチーム編成にも直結するだけに、立花社長も「一日も早く決めなくては、というのは変わらない」と長期化は望んでいない。発表即日の会談で去就が決まる可能性は十分に考えられる。田中の移籍が容認されるか、それとも残留か。１２・１７。日米が注目する今季２４勝無敗右腕の運命が分かれる。

　▽新移籍制度　日本の球団が入札希望額を設定し、この額に応じた全ての米球団に交渉権が与えられる。設定額の上限は２０００万ドル（約２０億４０００万円）。選手と契約がまとまった場合、米球団はその額を日本の球団に支払う。交渉期間は従来の入札制度と同じ３０日間で、選手がこの制度を利用できるのはシーズンオフに１度だけ。交渉が決裂あるいは設定額で獲得を求める大リーグの球団がなければ、選手は残留する。