マー君 メジャー全球団交渉OK 新ポスティング大筋合意

[ 2013年12月5日 05:30 ]

新ポスティング制度が近日中にも成立し、メジャー移籍へ前進した楽天・田中

 新ポスティング・システム(入札制度)が、日本野球機構(NPB)と大リーグ機構(MLB)の間で、大筋合意に達したことが4日、分かった。新しい制度は入札額の上限を2000万ドル(約20億6000万円)に設定し、複数球団が上限額で入札した場合、選手はその全球団と入団交渉できるというもの。資金力に劣る米球団が参加しやすくなっただけでなく、選手側にも選択権が与えられ、今オフに同制度を利用する可能性がある楽天・田中将大投手(25)にとって有利な制度となった。

 新制度は3日の臨時代表者会議で、NPB11球団の内諾を得た。入札額に約20億円の上限が設けられたことで楽天は難色を示したが、その他の球団はメジャーに挑戦したいという選手の夢を優先した。さらに、かねて要望していた複数球団との交渉が認められたことで、労組・日本プロ野球選手会(嶋基宏会長=楽天)が了承することも確実だ。

 国内の意見がほぼまとまったことを受け、この日午前中にNPBの伊藤修久法規部長と大リーグのロブ・マンフレッド最高執行責任者(COO)らが約1時間30分、電話会談した。報告を受けた井原敦事務局長は「交渉中の内容は言えない」とした上で「前向きに進んでいる。前に進むことができた一日であることは間違いない」と大きな手応えを口にした。この時点で日米間で大筋合意に達していた。

 新制度案については10月末に入札額1位と2位球団の中間を日本球団が手にすることで、一度は固まった。だが、複数球団との交渉権などを求める日本の選手会が反発。米30球団側も資金力に乏しい多くの球団が反対し、マンフレッドCOOが提案を一方的に取り下げてきた。

 その後、伊藤法規部長らが先月26日に渡米。2度の直接会談を行うなど、粘り強い交渉を続けてきた。その中で浮き彫りになったのが、米30球団内の意見の相違。一部の球団がヤンキース、ドジャースなど資金が豊富な球団が優位となる制度の成立に反発した。交渉は難航したが、大リーグ側は入札金額に約20億円の上限を設けることで、資金力のないパイレーツなども入札に参加しやすくし、反対意見を抑えた。

 5日も日米間で最終調整を行い、基本合意となる見込み。大リーグの移籍市場が本格化する9日(日本時間10日)~12日(同13日)のウインターミーティングを前に、難航した新入札制度がついに出来上がる。

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