マー君　メジャー全球団交渉ＯＫ　新ポスティング大筋合意

新ポスティング制度が近日中にも成立し、メジャー移籍へ前進した楽天・田中

　新ポスティング・システム（入札制度）が、日本野球機構（ＮＰＢ）と大リーグ機構（ＭＬＢ）の間で、大筋合意に達したことが４日、分かった。新しい制度は入札額の上限を２０００万ドル（約２０億６０００万円）に設定し、複数球団が上限額で入札した場合、選手はその全球団と入団交渉できるというもの。資金力に劣る米球団が参加しやすくなっただけでなく、選手側にも選択権が与えられ、今オフに同制度を利用する可能性がある楽天・田中将大投手（２５）にとって有利な制度となった。

　新制度は３日の臨時代表者会議で、ＮＰＢ１１球団の内諾を得た。入札額に約２０億円の上限が設けられたことで楽天は難色を示したが、その他の球団はメジャーに挑戦したいという選手の夢を優先した。さらに、かねて要望していた複数球団との交渉が認められたことで、労組・日本プロ野球選手会（嶋基宏会長＝楽天）が了承することも確実だ。

　国内の意見がほぼまとまったことを受け、この日午前中にＮＰＢの伊藤修久法規部長と大リーグのロブ・マンフレッド最高執行責任者（ＣＯＯ）らが約１時間３０分、電話会談した。報告を受けた井原敦事務局長は「交渉中の内容は言えない」とした上で「前向きに進んでいる。前に進むことができた一日であることは間違いない」と大きな手応えを口にした。この時点で日米間で大筋合意に達していた。

　新制度案については１０月末に入札額１位と２位球団の中間を日本球団が手にすることで、一度は固まった。だが、複数球団との交渉権などを求める日本の選手会が反発。米３０球団側も資金力に乏しい多くの球団が反対し、マンフレッドＣＯＯが提案を一方的に取り下げてきた。

　その後、伊藤法規部長らが先月２６日に渡米。２度の直接会談を行うなど、粘り強い交渉を続けてきた。その中で浮き彫りになったのが、米３０球団内の意見の相違。一部の球団がヤンキース、ドジャースなど資金が豊富な球団が優位となる制度の成立に反発した。交渉は難航したが、大リーグ側は入札金額に約２０億円の上限を設けることで、資金力のないパイレーツなども入札に参加しやすくし、反対意見を抑えた。

　５日も日米間で最終調整を行い、基本合意となる見込み。大リーグの移籍市場が本格化する９日（日本時間１０日）～１２日（同１３日）のウインターミーティングを前に、難航した新入札制度がついに出来上がる。