戦力外通告、合同トライアウトも延期で調整

　労働組合・日本プロ野球選手会（会長＝阪神・新井貴浩内野手）と日本プロ野球組織（ＮＰＢ）・１２球団は９日、甲子園の阪神施設で事務折衝を行い、東日本大震災で公式戦終了が約２週間延びたことを受け、各種日程を調整した。

　戦力外通告の時期は１０月１日開始の第１次通告を約１０日間延期。退団選手を対象とした１２球団合同トライアウトも１１月下旬、１２月上旬の２度開催に延期する。秋季教育リーグ・フェニックスリーグ（宮崎）の開幕も１０月初旬から１週間程度延期する方針を確認。ウエスタン・リーグが９月１５日、イースタン・リーグが同２５日に全日程を終えるために生じる最大約３週間の試合空白期間に非公式試合を組み込む方針で合意した。

　アジアシリーズは日本シリーズ勝者を派遣する方針をあらためて確認。いずれの日程も１６日の実行委員会で審議する。また、被災地支援については交流戦期間中に避難所訪問やボールの寄贈などを行うプランを温めている。

　≪「夢の向こうに」新方式を模索≫選手会の松原徹事務局長が「これからが会長の本当の仕事」と話したのはＦＡ制改革とプロ・アマ交流。現行ＦＡ制は２年間の施行期間が昨年で終えたが、年金問題で審議が先送りとなっている。選手会はマイナーＦＡ導入や補償問題などで提案を行っており、新井会長は「論点整理を行った」、松原局長は「まずは少ない人数で審議に入りたい」と小部会を設ける構え。また高校生対象のシンポジウム「夢の向こうに」は今オフで全４７都道府県での開催を終えるため、新たな方式を模索している。