横浜　本拠地との契約締結は開幕以降に持ち越し

　横浜と横浜スタジアムの新年度契約の締結が、４月１２日の開幕（中日戦）に間に合わず、同月末までもつれる見通しとなった。

　同契約では入場料の２５％（昨年は約８億円）と、球場のグッズ、広告売り上げの全てが球場収入になるため、昨年の球団身売り騒動時にもクローズアップされた。オープン戦前の締結を目指すも細部でまとまらず、巨大地震なども交渉難航の要因となった。同球場の鶴岡博社長は、新規契約では譲歩の姿勢も示しているが、４月が平日のデーゲームとなり、収入減が予想されるだけに「シーズン全体を考えた話をする」と説明した。