東京五輪・パラ　無観客開催でも子供たちを競技会場に招待するプラン検討

国立競技場

　東京五輪・パラリンピック組織委員会が、今夏の大会を無観客開催とした場合でも競技会場に子供たちを招待する案を検討していることが18日、分かった。複数の組織委関係者が明らかにした。新型コロナウイルス下の異例の大会となったが、子供たちに世界的なスポーツイベントを体感してもらうことで、将来的な共生社会づくりなどへのレガシー（遺産）としたい考えだ。

　東京五輪・パラリンピックの観客数は、6月時点の国内スポーツイベントの状況に応じて判断される。当初は収容人員の50％を上限とする案を軸に4月中に方向性を示す予定だったが、3度目の緊急事態宣言発令で結論は先送り。大会を中止にしないためにも「無観客にして国民の理解を得るべき」と悲痛な声が上がる中、ある組織委関係者は「無観客でも、子供たちだけでも会場に招待しようという案が有力となっている」と明かした。

　組織委では、開催地や東日本大震災の被災地の小中高生を中心にスポーツの素晴らしさやホスピタリティーを体感してもらうため、自治体や学校単位でチケットを購入する「学校連携観戦プログラム」を計画。1枚500～2020円と安価なチケットを用意し、当初は両大会で約130万枚を全国の自治体に割り当てる予定となっていた。大会の1年延期決定後も実施を目指して調整中で、無観客開催でチケットが無効となっても、子供たちには観戦機会を提供する議論が始まった。

　組織委の橋本聖子会長は五輪相時代から「オリ・パラ教育」を重視。東北地方の被災地などへ足を運んだ際に、アスリートとじかに触れ合った子供たちの吸収力を実感したそうで「経験者の声をいかに子供たちの世代へ伝えていくかが重要と思う」と話している。招待できる人数は未定で、アスリートとも直接触れ合えないが、日本の将来を担う子供たちが生観戦できれば、東京大会の数少ないレガシーとなりそうだ。