東京五輪で一気に増える男女混合種目　素晴らしいことだが課題も多い

卓球・世界選手権から帰国し、メダルを披露する混合ダブルスで優勝した石川（右）と吉村
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　【藤山健二の独立独歩】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の臨時理事会で、２０年東京五輪の新種目が決まった。先日の世界選手権で吉村真晴、石川佳純組が金メダルを獲得した卓球の混合ダブルスやバスケットボールの３人制、自転車のＢＭＸフリースタイル・パークなどが今回新たに承認され、東京での実施種目は３３９種目で確定した。昨夏のリオ大会の３０６種目からさらに増加したが、一方でドーピング違反が相次いだ重量挙げや陸上などの選手数は大幅に削減された。

　野球・ソフトボールやサーフィンなど５競技が追加された際にＩＯＣが掲げたのは「若者へのアピール」だったが、今回は「男女平等」が最大のテーマとなった。ＩＯＣは１４年に策定した「アジェンダ２０２０」の中で女性のスポーツへの進出を支援し、男女の参加比率を同等にすることを目標に掲げた。そのための対策として混合種目の採用を推奨したため、今回は各競技団体が男女混合種目を中心に提案。卓球のダブルスや柔道の団体などが希望通りに承認された。この結果、東京での男女の参加比率は前回リオの４５・６％から４８・８％に向上する。女性が初めて参加した１９００年パリ大会の女子選手は全体のわずか２・２％。１２０年の歳月を経て、ようやく男女同数に近づいた。

　ＩＯＣが女性のスポーツ進出に力を入れるのは素晴らしいことだが、課題がないわけではない。五輪の規模はすでに限界に達しており、これ以上種目を増やせば開催できる都市がなくなってしまう危険性がある。たまたま今回は大量のドーピング違反者を出した重量挙げや陸上の参加人数を懲罰的に減らすことで帳尻を合わせたが、いつもそううまくいくとは限らないだろう。

　もう一つの課題は、女性のスポーツ進出が盛んなのは先進国など一部の国に限られるということだ。世界にはまだまだ男女同権すら実現していない国がたくさんある。たとえば宗教的な理由で女性の社会進出が進みにくいイスラム圏はどうするのか。宗教や経済事情にかかわらずすべての女性にスポーツ進出の機会が与えられなければ、本当の意味での「男女平等」は実現しない。現状では男女混合種目のメダルは特定の地域や国に集中する可能性が高く、それはそれでバランスを重視するＩＯＣの理念に反し、結果的に五輪から再び削除されるという事態もありうる。

　大事なことはＩＯＣ自身が強力な指導力を発揮して各国に「男女平等」の理念を推し進めることだ。政治ではなく、スポーツだからこそできることもある。今の状態のままでは、ＩＯＣの掲げる「男女平等」は絵に描いた餅になりかねない。　（編集委員）

　◆藤山　健二（ふじやま・けんじ）１９６０年、埼玉県生まれ。早大卒。スポーツ記者歴３４年。五輪取材は夏冬合わせて７度、世界陸上やゴルフのマスターズ、全英オープンなど、ほとんどの競技を網羅。ミステリー大好きで、趣味が高じて「富士山の身代金」（９５年刊）など自分で執筆も。