ＪＯＣの１５選手聞き取り調査　全柔連関係者の同席ＮＧに

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の市原則之専務理事は８日、暴力行為などを告発した柔道女子１５選手の聞き取り調査には、全日本柔道連盟（全柔連）側の関係者を同席させない方針を明らかにした。

　ＪＯＣによる聞き取り調査には当初、全柔連側の弁護士も参加させる考えだったが、市原専務理事は「選手が心を開ける環境づくりのためにご遠慮いただいた」とし、選手側の希望で全柔連の一切の関係者が排除されることになった。調査の場所や日程も非公表とし、１５選手を１～２人ずつに分けて行う。

　この日、ＪＯＣは各競技団体の強化責任者らを呼んでのヒアリングを完了。終了後に会見した強化担当の福井烈理事は「（調査した）３１競技団体の全てで（暴力などの）問題はなかった」と発表した。今後は加盟５７団体全ての選手、指導者に書面によるアンケートを配布し、調査を徹底。また、ＪＯＣの平真事務局長は代表クラスの指導者を育成する「ナショナルコーチアカデミー」の授業の中に暴力やパワーハラスメントに関するものを増やす考えも明らかにした。