15団体中13団体が「暴力なし」 JOCの聞き取り調査

[ 2013年2月7日 19:59 ]

 日本オリンピック委員会(JOC)は7日、柔道女子日本代表の暴力問題を受け、他の五輪競技での暴力やパワーハラスメントなどの実態を把握するため、各競技団体の強化責任者らに聞き取り調査を行い、15団体のうち13団体がJOCとの面談後、報道陣に「暴力はない」と答えた。ボートと自転車は「ノーコメント」だった。8日に残りの16団体を調べる。

 JOCは、夏季競技は2008年北京五輪から昨年のロンドン五輪までの間、冬季競技は10年バンクーバー五輪以降を対象に、日本代表の強化合宿や遠征などでの暴力やパワハラの有無などについて質問した。

 日本陸連の原田康弘強化委員長は、ロンドン五輪後に選手に提出させた報告書などを根拠に「陸上では一切なかったと話した」という。「パワハラ、セクハラ撲滅運動」をスタートさせた日本体操協会の渡辺守成専務理事は、13年度から主催大会で選手へ聞き取り調査を実施することや、指導者の罰則規定強化などの具体策を説明したという。

 日本スケート連盟の鈴木恵一副会長は、パワハラは線引きが難しいと指摘したといい「?咤激励はあると思う。指導者がそこまで緊張してやっていたら、つぶれてしまう」と語った。

 JOCは強化担当の福井烈理事、平真事務局長が中心となって聞き取りを行った。

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2013年2月7日のニュース