柔道女子　告発選手公表していない理由　被害程度不明　謝罪受け入れ選手も

　柔道女子日本代表での暴力行為などを告発した選手１５人の代理人、辻口信良弁護士（６５）は６日、選手の実名公表を検討することを明らかにした。

　氏名が公表された場合、告発した選手が試合で好奇の視線を浴び、代表選考などに影響が及ぶ可能性もある。それでも、引退した選手ならデメリットを回避できる部分もある。辻口氏は「（数人を）限定的に公表することも含めて全く考えてないわけではない」とした。

　実名公表が取り沙汰されるのは、それなりの理由がある。１５選手それぞれの被害の程度は不明で、園田隆二前監督（３９）に暴力を受け、その後に謝罪を受け入れた選手が１５人に含まれているかも判然としない。

　そうした状況の中、園田氏やコーチを実名で擁護する強化選手も現れた。橋本氏は「（五輪の）強化には税金が投じられており、その公益性に対する一定の責任を理解すべきという指摘もあります」と発言に至った理由を説明した。

　ただし、選手側にとって実名公表は次善の策。まずは綿密なヒアリングの実施が最優先で、現在はＪＯＣによる聞き取り調査に応じる準備を進めている段階だ。辻口氏は早期の公表を否定しつつ「（名前を公表しないことが）選手にとって逆風になっても困る」との見方を示していた。