全柔連、体制見直し言及　ＪＯＣは今週にも調査開始

　全日本柔道連盟（全柔連）の上村春樹会長は、暴力問題を告発した女子１５選手の声明文が発表された４日、東京都文京区の講道館で報道陣の取材に応じ「受け止めないといけないし、組織の在り方ももう一度考えないといけない」と強化体制の見直しに言及した。

　具体的な時期や内容について「全面的に変わるかもしれないし、今のところは分からない」と話すにとどめた。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は「緊急調査対策プロジェクト」として今週にも選手への聞き取り調査を開始する。同会長はその後に見直しなどを判断する意向を示した。

　ＪＯＣの市原則之専務理事は聞き取り調査では「体罰だけでなく、心の傷を癒やしてあげないと…。選手の不利益にならないよう慎重に対応したい。選手が本当の気持ちを話せるような雰囲気をつくらないといけない」と話した。全柔連の小野沢弘史専務理事は、聞き取り調査に全柔連側の弁護士や専門家を出席させる予定であることを明らかにした。

　全柔連は前強化委員長の吉村和郎強化担当理事が６日に合流する予定だった日本代表の欧州遠征に加わらないことを発表した。上村会長は「こういう状況の中で、選手にとって一番いい環境をつくれないかもしれないということで、本人が決断したと聞いている」と説明した。