告発女子１５選手が声明　全柔連の体制改革要求、訴訟は考えず

　柔道女子日本代表の園田隆二前監督の暴力行為などを告発した女子１５選手の代理人の辻口信良弁護士が４日、大阪市で記者会見し、告発の意図は監督交代だけではなく、全日本柔道連盟（全柔連）の「指導体制の抜本的な見直し」もあることを明らかにした。現時点で訴訟などは考えていないという。

　同弁護士は「強化体制やその他連盟の組織体制の問題点が明らかにされないまま、ひとり前監督の責任という形をもって問題解決が図られることは、決して私たちの真意ではない」とする選手たちの声明文を発表した。

　同文では告発の背景を「憧れであったナショナルチームの状況への失望と怒りが原因」と説明し、「園田前監督によって行われた暴力行為やハラスメントにより、私たちは心身ともに深く傷ついた」と訴えた。

　ロンドン五輪代表を含む１５選手は、昨年１２月に代表合宿などでの園田前監督の暴力行為とパワーハラスメントを告発する文書を日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）に提出した。全柔連は同監督を戒告処分とするだけで留任させる方針だったが、本人が１日に進退伺を提出して辞任が決まった。