「復興五輪」は使わず　東京、評価は上々

２０２０年夏季五輪招致のプレゼンテーションで、東京をアピールする柴田亜衣さん。左は竹田恒和招致委員会理事長

　プレゼンで東京は東日本大震災からの「復興五輪」という言葉は使わず、選手村から半径８キロ以内にほとんどの会場を配置した開催計画の強みをアピールした。あるＩＯＣ委員が「東京は経験を感じさせた。良かった」と指摘したように、評価は上々だった。

　５月の第１次選考は、５都市が既にＩＯＣに提出した申請ファイル（開催計画概要）を基に理事会メンバーのみで行われる。このため、今回のプレゼンが同選考に与える影響はほとんどないとの見方が強い。

　しかし、関係者によると５０～６０人いたとみられるＩＯＣ委員の前で、各都市とも演説に力を入れた。有力とされるイスタンブールはアジアと欧州の２大陸にまたがる都市での五輪を「またとない機会」と訴え、ドーハは１０月開催で猛暑問題はなくなったと主張。東京は長所を詰め込み、竹田理事長は「都市力やスポーツ界を国が全面的に支えてくれていることを訴えたかった。いい印象を持っていただいたと思う」と満足感を示した。（共同）