シンボルアスリートを辞退した浅田真央 Photo By スポニチ

　フィギュアスケートの浅田真央（中京大中京高）が、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）のシンボルアスリートを辞退した。シンボルアスリートはＪＯＣが各競技のトップ選手と肖像権使用の契約を締結し、協賛金を支払ったスポンサーに対してＣＭ出演など選手の肖像権使用の権利を与えるもので、選手は協力金として最高２０００万円を受け取ることができる。

　６月末で契約が切れる冬季競技の選手は５人いるが、現時点で契約更新が決まっているのはスピードスケートの岡崎朋美（富士急）だけで、新規契約の目玉と期待していた浅田にも「将来的には検討するが、今は時期尚早」として断られてしまった。トリノ五輪が終わったばかりで冬季競技選手の需要度は高くはないが、他の選手も浅田に追随するようだと制度の存続自体が危ぶまれることになる。

　辞退したのは浅田が初めてではなく、これまでにも競泳の北島康介やマラソンの野口みずきら、何人かの有力選手に断られている。理由はそれぞれだが、要はＪＯＣに肖像権を預けるよりも自分で管理した方がもうかるということだ。浅田や北島クラスならＣＭ１本で２０００万円以上の値がつくのは確実。ＪＯＣとの契約では最大で２０００万円だから、ＣＭ１本分にしかならない。

　スポンサーの協賛金はＪＯＣの重要な収入源であり、最終的には強化費として各競技団体に分配される。そのことの重要性は選手もきちんと理解しているが、自分の収入を減らしてでも他の選手の強化に…という神様のような人間はそうそういないだろう。

　プロ化の進むこの時代に、選手の“好意”に頼るのには限界がある。だが、ＪＯＣは物を作る会社ではないから、スポンサーの協賛金なくしては成り立たない。より多くの協賛企業を募るには、やはり選手の肖像権が必要で、話は堂々巡りになってしまう。２０１６年には夏季五輪を日本に誘致しようという計画もある。それまでにＪＯＣ自体のマーケティング基盤をどう充実させていくか。まだまだ課題は多い。（東京・専門委員）

[ 2006年06月17日 14:07]