“経営難”鳥栖社長、本気!?…クラブ増収策で選手に提案「マンションをみんなで買わないか」

鳥栖の竹原稔社長
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　2019年度に20億円超の赤字を計上したサッカーJ1の鳥栖が28日、全選手、スタッフによるウェブミーティングを開いたことが分かった。

　関係者によると、竹原稔社長（59）は、昨年から大口スポンサーが相次いで撤退した理由について、「優勝することが元々の条件だった。優勝しなかったからスポンサーが降りた」と説明。フロントの力不足を認めながらも、スポンサー離れの最大の原因がチームの成績にあるとの認識を示し、監督や選手ら現場の責任を指摘した形となった。

　鳥栖は2018年度限りで「Cygames」がスポンサーから撤退したことなどから、19年度の広告収入は前年度の約23億円から約8億円にまで激減し、大赤字の要因となった。長年クラブを支えてきた大口スポンサーの「DHC」も、19年度限りで協賛から離れており、今年度の広告収入は一層厳しいものが予想されている。

　また、同社長は「J1ライセンスは剥奪されない」と一部報道を否定。懸念される資金繰りには「来月資金ショートすることはない」と断言した。

　社長自らが強調してきた新スポンサー獲得については「決まっている。給与支払いの遅延もない」と言い切ったという。だが、「スポンサーさんもコロナの影響で自粛しており、このタイミングで公表できない」と具体名は避けた。選手側から「心配する連絡もたくさんあるので、名前は言えないがスポンサーは決まっていると言って良いか」と聞かれても、明確な返事はしなかったという。

　選手たちに対しては「年俸は減額しない」と約束。その一方で、真意を測りかねる前代未聞の提案もあった。

　関係者によると、竹原社長は「今季に限っていうと、試合のない状況で年俸の支払いは負債。出るばかりで利益を生んでいない」と主張。「収入が生まれる方法をみんなで考えないか」と呼びかけた上で、クラブに収入を生み出す一例として「マンションをみんなで買わないか」と、不動産投資を提案する一幕もあったという。クラブは30日にはオンラインでサポーターミーティングを開催する。