Ｊリーグ　地元枠導入へ！「ホームグロウン制度」を検討

　Ｊリーグがホームグロウン制度の導入を検討していることが２２日、分かった。登録メンバーに地元出身選手を入れることを義務付け、各クラブの若手育成を促す狙いがある。ルール化を急げば反発を招いて混乱する可能性もあるだけに、当面はホームグロウン選手の人数に応じて、各クラブへのＪリーグ配分金に傾斜をつけるプランも浮上している。

　育成強化に向け、Ｊリーグが新たな施策を検討している。関係者は「世界との差を縮めるために、もう一度、育成を見直す必要がある。ホームグロウン制度もその一つ。日本に適した独自の形にできれば」と明かした。ホームグロウン制度は外国人枠のないプレミアリーグやブンデスリーガなどが導入。自国や地元出身の若い選手の登録を義務化することで、育成を促進する狙いがある。

　プレミアリーグは「国籍にかかわらず２１歳の誕生日までに３年間イングランド協会、またはウェールズ協会の登録クラブに所属した選手」をホームグロウン選手と定義。「トップ登録２５人中８人以上がホームグロウン選手」としている。ブンデスリーガでは「ドイツ国籍が１２人以上、うち６人以上が自クラブのユース出身」などをルール化。各国の事情によって微妙な違いがあるのが特徴だ。外国人枠があり、学校スポーツも盛んな日本版のホームグロウンは、ユース出身選手や地元出身選手の人数に特化した制度になる見通しだ。

　Ｊリーグは来季から外国人枠の拡大を決定。現在の登録人数「３＋２（２は２０歳未満のプロＣ契約、アジア枠、タイやベトナムなど８カ国のＪリーグ提携国枠、アマチュア枠）」から「５」に変更する。助っ人を増やすことでリーグ全体の競争力を上げる狙いがあるが、一歩間違えれば若手の成長を阻害することにもなりかねない。ホームグロウン制度により、各クラブにユースを中心とした“自前選手”の重要性を再確認させる効果を期待している。

　急な導入には混乱を招く懸念があり、準備段階としてホームグロウン選手の数に応じてＪリーグ配分金に傾斜をつける案もある。最適な形を模索しながら議論を重ねていく。