なでしこリーグが国連とタッグ！！日本スポーツ団体初の締結

東日本大震災後には熊谷（左）らなでしこイレブンは募金活動

　日本女子サッカーリーグは２１日、国連難民高等弁務官事務所（ＵＮＨＣＲ）の日本の窓口、国連ＵＮＨＣＲ協会とパートナーシップを締結したと発表した。スタジアムでのバナー広告や募金活動などを行う方針で、将来的には難民キャンプへの選手派遣も検討している。なでしこジャパンの活躍で注目度が上がった女子サッカー界が、異色コラボで本格的な社会貢献活動に乗り出す。

　一見、接点のない２つの組織が社会貢献というテーマのもとで、がっちりと握手した。国連ＵＮＨＣＲ協会が日本のスポーツ団体とパートナーシップを締結するのは初。知人から団体の活動と存在を聞かされた日本女子サッカーリーグの田口専務理事がその理念に共感し、異色のコラボ結成に動いた。「支援活動に協力することで、選手たちにプレーすることの意義や使命を感じてもらいたい」。提携期間は定めておらず、半永久的に協力関係を続けていく方針だ。

　主な活動内容はスタジアムでのバナー広告や募金活動、入場料収入の一部の寄付などで、全チームのユニホームの左袖にＵＮＨＣＲのワッペンも入れる予定。将来的には難民キャンプに選手を派遣してサッカー教室を開催することも検討している。今季開幕までには全選手にＵＮＨＣＲの作製したドキュメンタリー映画を見せて、活動の意義を理解してもらう方針。既に岡山、新潟など４クラブが“講義”を終え、選手からも前向きな意見が出ているという。

　１１年Ｗ杯制覇や昨夏のロンドン五輪銀メダルなど、なでしこジャパンの活躍を受け、なでしこリーグの注目度は格段にアップ。観客動員は大幅に増え、今季からは全試合を有料にすることも決まっている。社会的地位を確立したことで、女子トップリーグとして社会的責任を果たすという新たなステージに上がった形。田口専務理事は「どういう形になるか、まだ分からない部分もあるが、一歩は踏み出せた。これからが勝負」と視線を前に向けた。

　▽国連ＵＮＨＣＲ協会　１９５０年に設立された国連の難民支援機関、ＵＮＨＣＲの活動を支える日本での公式支援窓口。２０００年１０月に特定非営利活動法人として設立された。所在地は東京都港区南青山。ＵＮＨＣＲは国連難民高等弁務官事務所の略称で、紛争や迫害で故郷を追われた難民、避難民を国際的に保護、支援して難民問題の解決を行う。５４、８１年にはノーベル平和賞を受賞。スイス・ジュネーブに本部を置き、１２５カ国以上で活動。９１～００年に国際政治学者の緒方貞子氏が第８代国連難民高等弁務官を務めた。理事に元大リーガーの村上雅則氏。