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株譲渡…東京Vそれでも消滅の危機

会見する「東京ヴェルディホールディングス株式会社」の崔暢亮会長(左)と日本テレビFCの小湊義房社長
会見する「東京ヴェルディホールディングス株式会社」の崔暢亮会長(左)と日本テレビFCの小湊義房社長
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 経営難のJ2東京Vは16日に都内で開いた臨時株主総会で、親会社の日本テレビが保有する約98・8%の株式すべてを、ユースOBが設立した持ち株会社「東京ヴェルディホールディングス株式会社」(本社・渋谷区)に30日までに譲渡することで合意、承認したと発表した。だが、株譲渡については15日のJリーグ理事会で、条件付き承認だったことが判明。現在もスポンサー探しが続いている“見切り発車”状態で、名門は消滅の危機に立たされた。

 やはり、そう簡単にはいかなかった。臨時株主総会後、午後6時半から東京・稲城のクラブハウスで行われた株式譲渡発表の記者会見。10月1日付で新たな運営会社を事実上スタートさせる東京ヴェルディホールディングス(株)の崔暢亮会長(48)は「Jリーグに承認していただいて多大な感謝をしている」としながらも、「安定した基盤を持つようにと言われた」と株譲渡に関し15日の理事会で“宿題”を突きつけられたことを明かした。

 リーグが懸念しているのは、長期にわたり経営できるのか、安定したスポンサーを募って運営できるかということだ。東京VはJ1所属だった08年度の営業費用が約41億円。人件費はリーグ1位の約26億円にも上り、日テレが約30億円を補てんしたと言われる。J2の今季は運営費を削減したとみられるが、崔会長は今後のスポンサー獲得について「現在協議中で、来年のスタートまでにはこぎつけたい」と説明。日テレも撤退するほどの厳しい経済状況の中、財政基盤を確保できていないのが現状だ。11月17日のJ理事会までに納得できる経営案を提示できなければ、クラブは消滅の危機に立たされる。

 Jリーグに承認されたとしても、選手の大リストラは避けられない。東京Vユース出身の崔会長は「身の丈にあった経営をしなければならない」と繰り返す一方、現職員95人の全雇用を約束。稲城のクラブハウスやホーム・味の素スタジアムの継続使用も明言した。だが、クラブの年間施設使用料が約3億6000万円にも上るだけに、「再建策の中に選手の人件費も含まれる」(同会長)のは避けられない。FW大黒やFWレアンドロらの高額年俸選手は期限付き移籍などでの放出が必至だ。読売グループの手を離れた名門の再建は容易ではない。

Yahoo!ブックマークに登録 [ 2009年09月17日 ]

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