株譲渡…東京Ｖそれでも消滅の危機

会見する「東京ヴェルディホールディングス株式会社」の崔暢亮会長（左）と日本テレビＦＣの小湊義房社長 Photo By スポニチ

　経営難のＪ２東京Ｖは１６日に都内で開いた臨時株主総会で、親会社の日本テレビが保有する約９８・８％の株式すべてを、ユースＯＢが設立した持ち株会社「東京ヴェルディホールディングス株式会社」（本社・渋谷区）に３０日までに譲渡することで合意、承認したと発表した。だが、株譲渡については１５日のＪリーグ理事会で、条件付き承認だったことが判明。現在もスポンサー探しが続いている“見切り発車”状態で、名門は消滅の危機に立たされた。

　やはり、そう簡単にはいかなかった。臨時株主総会後、午後６時半から東京・稲城のクラブハウスで行われた株式譲渡発表の記者会見。１０月１日付で新たな運営会社を事実上スタートさせる東京ヴェルディホールディングス（株）の崔暢亮会長（４８）は「Ｊリーグに承認していただいて多大な感謝をしている」としながらも、「安定した基盤を持つようにと言われた」と株譲渡に関し１５日の理事会で“宿題”を突きつけられたことを明かした。

　リーグが懸念しているのは、長期にわたり経営できるのか、安定したスポンサーを募って運営できるかということだ。東京ＶはＪ１所属だった０８年度の営業費用が約４１億円。人件費はリーグ１位の約２６億円にも上り、日テレが約３０億円を補てんしたと言われる。Ｊ２の今季は運営費を削減したとみられるが、崔会長は今後のスポンサー獲得について「現在協議中で、来年のスタートまでにはこぎつけたい」と説明。日テレも撤退するほどの厳しい経済状況の中、財政基盤を確保できていないのが現状だ。１１月１７日のＪ理事会までに納得できる経営案を提示できなければ、クラブは消滅の危機に立たされる。

　Ｊリーグに承認されたとしても、選手の大リストラは避けられない。東京Ｖユース出身の崔会長は「身の丈にあった経営をしなければならない」と繰り返す一方、現職員９５人の全雇用を約束。稲城のクラブハウスやホーム・味の素スタジアムの継続使用も明言した。だが、クラブの年間施設使用料が約３億６０００万円にも上るだけに、「再建策の中に選手の人件費も含まれる」（同会長）のは避けられない。ＦＷ大黒やＦＷレアンドロらの高額年俸選手は期限付き移籍などでの放出が必至だ。読売グループの手を離れた名門の再建は容易ではない。

[ 2009年09月17日 ]