加藤浩次　吉本導入の「専属エージェント契約」は自身の提案と明かす

「極楽とんぼ」の加藤浩次
Photo By スポニチ

　お笑いコンビ「極楽とんぼ」の加藤浩次（50）が9日、MCを務める日本テレビ系「スッキリ」（月～金曜前8・00）に生出演。吉本興業が8日に導入を発表した「専属エージェント契約」について、残留する意向で自身が吉本側に提案したことを明かした。

　ダウンタウンの松本人志（55）らの「芸人一人も辞めないで改革したい。芸人チーム一丸となって会社と戦っていこう」という言葉で「ただのエゴだったのかと、自分の気持ちの中の変化があった」という加藤。「エージェント制度は僕が思いつきました」と明かし、「どうしたら、吉本に残るというか、内部にいながらできるんだろう」を考えたといい、さまざまな人に相談し、出した結論が専属エージェント契約という形だった。「エージェントとしての契約なら吉本に残るつもりはある」として、松本をはじめ、浜田雅功（56）、東野幸治（52）、「ナインティナイン」の岡村隆史（49）、ココリコ、「ロンドンブーツ」の田村淳（45）にも相談し、芸人側からも賛同を得たとし、松本から大崎洋会長に今回のエージェント契約の提案したという。

　6日には、大崎会長との2回目の会談を行ったことを明かし、そこで会社側にエージェント契約について「こういう形だったら、ああいう言葉を吐きましたけれど、残るという選択肢を考えてます」と申し入れ、「のんでくれるという話になった」と経緯を説明した。

　加藤は「自分の中で咀嚼（そしゃく）しながら考えて、これ（エージェント契約）で吉本と向き合おうと結論に至ったところです」と思いを語った。

　吉本興業が闇営業問題に端を発する一連の騒動を受けて設置した「経営アドバイザリー委員会」の第1回会合が8日に行われ、吉本は答申を受けてマネジメントやスケジュール管理、ギャラ交渉などをタレントが自ら行う「専属エージェント契約」を導入することを発表。日本の芸能事務所では初めての導入となる。

　騒動で表面化した、吉本の体制やマネジメントに不満を抱える芸人への対策の一環として導入するのがエージェント契約。事務所は仕事獲得の窓口だけを担当。スポーツ界やハリウッドなどの海外芸能界で主流の方針だ。

　また、委員会は騒動を受け、文書での契約締結を全員と行うことを吉本に提言。吉本は約6000人のタレント全員と、反社会的勢力との断絶などを明記した「共同確認書」を交わし、署名をした時点で所属契約とする。まずは、活動実績のある約1300人と優先して締結していく。

　▽エージェント契約　エージェントの役割は契約したタレントの仕事獲得の窓口を務め、その仕事が成功した場合、一般的に報酬としてギャラの10～15％程度を受け取る。日本従来の「専属マネジメント契約」は、仕事の獲得からタレントのプロデュース、スケジュール管理まで全てを事務所が担うが、エージェント契約をした場合は仕事の獲得のみを事務所が担当。あとの要素はタレント自身、または代理人の裁量で決められ、タレント側の取り分の相場もマネジメント契約より増える。