スト突入を決め、険しい表情で会見する古田選手会長（中央） Photo By スポニチ

　オリックス・近鉄の合併に端を発した、球界再編問題は最悪の局面を迎えた。日本プロ野球選手会と日本プロ野球機構（ＮＰＢ）による協議・交渉委員会は、９月１７日に１０時間に及ぶ交渉にもかかわらず、決裂。１８、１９日に選手会はストライキに突入、１、２軍計１７試合が中止となった。

　０５年は「セ６球団、パ５球団」を視野に、“０５年以降”に新規参入球団の加盟を検討することを基本方針とするＮＰＢ側。“０５年のシーズン”を「セパ各６球団」にするため、ＮＰＢに最大限の努力をすることを確約してほしいと要求した選手会。１２球団制についての、考え方の違いを問題にして両者は妥結に至らなかった。楽天などが新規参入の動きを見せている中で、ＮＰＢ側の「誠心誠意」の言葉とは裏腹な言動が、選手会、ファンに不信感を抱かせたといっても過言ではない交渉だった。

　１８日、各球場では試合が行われないことを分かっていながら、ファンが自然と集まった。選手側も即席のサイン会や握手会を球場の外で行うなど、試合を中止にしたせめてものお詫びに積極的にファンと交流した。

　１８日はセ・リーグ首位攻防の中日−巨人（ナゴヤドーム）など、セパ６試合のカードが組まれていたが、ストによる損失額は入場料、グッズ・飲食など計１０億円超。代替試合が行われなかったため、ナゴヤドームは入場料金だけで１億５０００万円もの損失となった。

　ストライキによって選手の年俸も減る。野球協約第９１条「参加報酬の減額」の項目には、「統一契約書に表示された野球試合（略）を休止する場合、球団は野球活動休止１日につき（略）参加報酬の３００分の１に相当する金額を減額することができる」とある。これに従うと、プロ野球選手全体の年俸２８５億７６１９万円（当時）の３００分の１、約９５００万円がカット。ストは１９日も続いたため、約１億９０００万円が選手に支払われなかった。

　個人でみてみると、選手会会長のヤクルト・古田敦也捕手は推定年俸３億円で、減額は２日間で２００万円。年俸５億円で球界トップとされた、横浜・佐々木主浩投手と近鉄・中村紀洋内野手は２日間で３３３万円のカットとなった。

　一方で、最低年俸補償額４４０万円の選手は１日１万５０００円、２日で３万円。トッププレーヤーとケタが違うとはいえ、２日で３万円の減額は稼いでいる額からすればけっこう痛かったはずだ。