現役ドラフト来季導入を!　早期実現希望で選手会一致、炭谷選手会長「野球選手は一年一年が勝負」

総会後、会見で報道陣の質問に答える炭谷選手会会長（撮影・坂田　高浩）
Photo By スポニチ

　労働組合・日本プロ野球選手会は5日、大阪市内のホテルで定期大会を開催。「現役ドラフト」の来季からの導入を日本野球機構（NPB）に対して強く要望していくことを決議した。現役ドラフトは出場機会に恵まれない選手を救済する制度で、出席した選手の声は早期実現で一致。炭谷銀仁朗選手会長（32＝巨人）も強い決意を口にした。

　約2時間の定期大会を終え、会見の席に着いた炭谷選手会長は声を大にした。

　「20年から、早く実施してほしいということで一致した。その1年で人生が変わる選手も出てくる。野球選手は一年一年が勝負。凄く大事だと思う」

　NPB側と協議を続ける現役ドラフト制度。ともに導入には前向きだが、12球団側は細部で意見が分かれており、来季の実施には慎重な姿勢でいる。この日の定期大会では各球団の出席者にNPB案を改めて説明。反対意見はなく来季からの導入を強く求めていくことで一致した。

　炭谷選手会長は「詳しい部分は言えない」としたが、現時点の現役ドラフト案は（1）「12球団がそれぞれ8選手をリストアップ」（2）「計96人のうち各球団が1人ずつ指名」（3）「1年に1度、8月に実施」（4）「リストは非公表」などの内容が検討されているもようだ。ポイントはリストの8選手で、選手会の森忠仁事務局長は「戦力外の選手ではなく、自分のチームで埋もれている選手に他チームで活躍の場を与えるようなリストを」と強調した。

　今後は12球団で現在の案で意見がまとまるかが焦点だが、「完成形でなくても、やってから調整する」と炭谷選手会長。まずは導入することを決定し、その後に詳細を詰めてもいい、との考えも示した。それほど強い意志を持って、来季からの新制度実施を目指す。

　▼選手関係委員会・谷本修委員長（阪神球団本部長）今日を受けてというより、NPBとしての検討ですよね。今日は向こう（選手会）の話なんで。詰めた話をしないといけないけど詰まるかどうかですね。

　《台風の被災地に12球団で義援金》大会では台風19号で被害を受けた被災地へ義援金を送ることを決定。各球団選手会ごとに100万円、計1200万円を「yahoo！基金」を通じて寄付する。また、ユニセフ（国連児童基金）が打ち出している「子どもの権利とスポーツの原則」にプロ野球選手会が賛同することも発表された。

　《21年からひとり親家庭の子供たちに金銭的支援》野球振興事業などを手掛ける一般社団法人・日本プロ野球選手会の総会も行われ、経済的に恵まれないひとり親家庭の子供たちを金銭的に支援する奨励事業を21年から始めることを決めた。
　対象は小学4年生から野球を始める子供で、グラブ、スパイク、バットの用具を提供。さらに6年生までの3年間、月々約3000円の活動費を支給する。毎年12人を予定しており年収が一定額以下など要件を設けて来年秋から募集する。
　この日の総会で大島理事長（中日）が2期4年の任期を終えて退任し、ソフトバンク・松田宣が新理事長に就任。今回の取り組みについて、松田宣は「野球は費用がかかることが多い。そういう家庭をしっかりと支援できれば」と話した。