プロ野球くじ導入検討　「非予想型」が実現へのポイントに

　昨年１１月の斉藤惇コミッショナーの就任により、野球くじ導入への動きは一気に本格化した。斉藤コミッショナーは、ＮＰＢにくじ導入の検討を再要請したスポーツ議員連盟の幹事長・遠藤利明衆院議員（元五輪担当相）の元を今年１月に訪問。話し合いの中で野球人口の減少に対する危機感、財源不足などの現状を伝えたという。

　ＮＰＢの野球振興事業の年間費用は約１億円。球団譲渡の際に参入球団から支払われる野球振興協力金４億円を積み立てているが、今後２〜３年で底を突くために新たな財源確保の必要に迫られていた。斉藤コミッショナーは証券などビジネス畑出身。アマも含めた球界全体の資金の必要性を以前から訴えており、解決策の一つが野球くじ導入といえる。

　２人が対面した際に、遠藤議員側からは「導入するなら（コンピューターが無作為に勝敗を選ぶ）ＢＩＧになる。賭博性はゼロ」との話もあった。あくまで「非予想型」という点も実現への大きなポイントとなる。　（ＮＰＢ担当・鈴木　勝巳）